おはようございます、可視化経営エバンジェリストの本道です。
ビジョンを検討する際に、そのビジョンをどこで実現するのか。
自社の存続領域、いや生き残るだけではなく勝ち残るための領域である土俵を明確にしておく必要があります。
この土俵を、一般的に事業ドメインという分類方法で定義しています。
これは、印刷業[1611]、ガス事業所[3413]、警備業[9061]、飲料製造業[10]、出版業[4141]、経営コンサルタント業[8093]など、政府が統計データをとるために取り決めた日本標準産業分類（平成20年４月現在1,455の細目に分類）というものです。
この標準産業分類で自社の事業ドメインを定義している限り、どの会社も似たような発想となってしまい自社の独自性を活かした発想が、しづらいものとなります。
他社と同じ事業ドメインを選んだ瞬間から間違いなく競争が起こります。
特にマーケット縮小の市場環境にある国内においては、その競争は熾烈を極めるでしょう。
ビジョンの具体策である戦略とは、読んで意のごとく「戦いを略すること」にあります。
理想的には、敵と戦わずして勝つために、何に拘るのか？
明確な土俵、取り組みの差別化が必要となります。
これまでの統計をとるための政府主導の事業ドメインという枠組みを捨て、自社がどのような土俵で戦って行くのか？
ゼロベース思考で発想してみましょう。
経営の見える化におけるゼロベース思考とは、以下の3つの点を視点に考慮して考えて見ることです。
①高次元な目的に立ち返る（目先の施策でなく経営理念やビジョンに照らし合わせる）
②自社都合、自分都合からたとえば顧客視点などの利害関係者の視点で考える
③逆算して考える（たとえば20年先なのか、3年先なのか、今なのか 時間軸をずらしてみる）
これまでの枠の中の事業ドメインは、物理的存在に着目して定義しているため物理的ドメインと言います。
事業ドメインの視点をこれまで提供してきた製品やサービス（モノ）から、どのような効用や機能として顧客に価値を提供するのか。この視点から自社の事業ドメインを宣言したものが、機能的ドメインとなります。
一度、機能的事業ドメインを定義してみてください。
たとえば前述の物理的ドメインで定義した印刷業は、独自能力を意識することによって販売促進支援業、ガス会社は快適生活提供業、ガードマン派遣業は安全・安心提供業、飲料製造業は爽快感清涼感提供業、出版社は知識・文化伝達業、コンサルティング業を企業体質強化業のような機能的ドメインで定義できるかもしれません。
事業ドメインについての詳しくは、当社代表長尾一洋の最新刊2400社で導入「戦略の見える化」でご確認ください。
↓↓ 可視化経営のstep①～ step②はこちらから ↓↓
step① ｢経営理念・使命を再確認する｣
step② ｢20年後の将来ビジョンを描く｣